厚生労働省の見解

旧厚生省の発表によりますと、日本の摂食障害の推定(受療)患者数は、1993年の人口10万人に対して4.9人から、98年には18.5人と急増してます。テレビが普及してきた1960年代に拒食症が、コンビニエンス・ストアーが増えてきた75年以降に過食症が増えてきたという説が有力視されています。

厚生労働省の見解(続き)

また日本の摂食障害者の近年の傾向として、

1.拒食症から過食症へ移行するケースの増加
2.拒食症を経ない過食症の増加
3.特定不能の摂食障害者の増加

などが指摘されています。

しかし日本の深刻な摂食障害者の増加に対して、専門施設や専門医、専門スタッフの不足も広く指摘されています。

これに対し、厚生省は2000年12月18日までに、国の施策として担う医療対象と位置づけ、正確な診療や研究、専門家の教育などを目的にした拠点医療機関を全国に整備し、ネットワーク化を図る方針を決め、3年後をめどに体制の確立を目指すとしました。

厚生科学研究の一環として、国立精神・神経センター精神保健研究所が全国8府県の中学・高校、1231校を対象に実施した調査によると、「摂食障害の生徒が増えている」と回答した学校が、中学校で45%、高校では54%でした。

一方、約6割の学校が「近くに紹介できる適切な医療機関がない」などと回答。対応できる医療体制の不足も明らかになっています。


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